先週は、JICA中小企業海外展開支援事業（案件化調査）「バトゥ市青果物のサプライチェーン再構築と福島との共同ブランディング事業案件化調査」チームの一員として、インドネシアの東ジャワ州バトゥ市とジャカルタへ出張しました。
バトゥ市では、本調査の内容や方向性について、バトゥ市長及び政府関係者と議論したほか、ジャカルタでは農業省において、本調査に関する意見・情報交換を行いました。
本調査チームは、福島にある銀嶺食品、JAふくしま未来、中央大学の杉浦教授、ERM Japan、私などから構成されています。断食明けの７月に、バトゥ市長を団長とするバトゥ市訪問団を福島市へ招聘する予定です。
懇談後にバトゥ市長らと。高橋奈央子氏撮影。2018年５月14日、バトゥ市長室にて。
2014年のインドネシアの経済成長率は、2013年を下回る5.5％前後と予想される。しかし、2014年第１四半期が5.21％、同第２四半期が5.12％に留まったことから、10月に発足する新政権のもとで、年後半にどれだけ挽回できるかが注目されるところである。
ところで、中銀は地域別の経済状況を四半期ごとに報告書として発表している。これを見ると、地域別の経済成長の色合いが2013年と2014年ではかなり異なりそうである。
2013年までの数年間で最も成長率が高かったのは、実はジャワではなく、ジャワ島の外にあるスラウェシ、マルク、パプアを含むインドネシア東部地域であった。ジャワの６％前後に対して、東部地域は９％近い成長率を達成していた。スラバヤの華人実業家の間でも、東部地域のビジネス・チャンスが熱っぽく語られていたものだった。
しかし、2014年になると様相が変わる。中銀によると、東部地域の成長率は６％台へ大きく落ち込む見込みである。ちなみに、ジャワの成長率も５％台半ばへ下がるが、東部地域ほどの落ち込みではない。ただし、東部地域を細かく見ると、中スラウェシ、パプア、西ヌサトゥンガラなど、特定の州のみが大きく落ち込みそうなのである。
それらの州は、いずれも鉱産物の産出州である。国際市況の軟化に加え、インドネシア政府による未加工鉱石輸出禁止の影響がすぐに反映され、外資系鉱山会社などの生産が大きく低下することが予想される。なかでも、西ヌサトゥンガラは2014年にマイナス成長となる可能性さえ指摘されている。
石炭輸出の中心であるカリマンタンは、ここ数年、国内で最も低い3.5％前後の成長率に留まっている。最大の輸入国である中国での石炭需要の減少により、大きな伸びが期待できなくなっているためである。スマトラも５％前後の成長率で、オイルパームの国際市況の影響を受けている。
ジャワ以外の地域経済は資源に依存している。これまでは比較的国際市況が好調だったため、東部地域などジャワ以外はその恩恵を受け、輸出好調が国際収支を黒字基調とした。そして、そのために製錬などへの転換が遅れた。ジャワでは輸入依存が進み、付加価値の高い製造業への転換が進まなかった。
2014年は、ジャワ以外の落ち込みをジャワが支える構図へ状況が変化した。未加工鉱石輸出禁止・製錬化を進めるとともに、ジャワでの製造業の競争力強化が待ったなしとなっている。その陰で、ジャワ以外の資源依存経済の回復はしばらく置き去りにされる可能性がある。
（2014年８月22日執筆）
国家開発計画庁（バペナス）のアンドリノフ・チャニアゴ長官は１月14日、日本企業と進めている20事業の投資案件のうち、３事業を中断して事業内容の再検討を行うと発表した。併せて、その３事業のなかに、日本の新幹線方式の導入を検討してきたジャワ高速鉄道事業が入ることを明らかにした。
ジャワ高速鉄道事業では、ジャカルタ特別州～東ジャワ州スラバヤ間の全長約730キロメートルのうちのジャカルタ～西ジャワ州バンドン間の約140キロメートルに関する実現可能性調査が2014年１月からすでに進行中である。ジャカルタ～バンドン間の敷設費用は約5,000億円、20年完成、所要時間は37分、運賃は20万ルピア（約1,880円）と想定された。全線開通時のルートは、ジャカルタ～バンドン～チレボン～中ジャワ州スマラン～スラバヤと計画された。
ジャワ高速鉄道事業は、ユドヨノ政権下で前向きに検討されていたが、国鉄クレタ・アピは当時からすでに消極的な姿勢を示していた。続くジョコ・ウィドド（ジョコウィ）政権で、国鉄のジョナン社長が運輸相に就任したことも、ジャワ高速鉄道事業中断の大きな要因といえるかもしれない。
ジョナン大臣は、ジャワ高速鉄道事業に使う予算をジャワ以外での鉄道建設・整備に充てる意向を表明した。スマトラやカリマンタンでの石炭輸送や鉄道複線化のほか、スラウェシやパプアでの鉄道建設を進める。これは、経済開発における地域間格差の解消、ジャワ以外でのインフラ整備の優先、という現政権の基本路線を基にしている。外部資金の活用も債務負担増につながるとして難色を示している。もっとも、これらジャワ島外の鉄道整備・建設の費用対効果が十分かどうかは甚だ疑問である。
他方、ジャワ高速鉄道事業には中国が強い参入意欲を見せている。それを受けて、ジョコウィ大統領は14年11月に中国企業を招いたほか、アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議で訪中した際、北京～天津間の高速鉄道に試乗した。それは日本が実現可能性調査を実施中の出来事であり、今後の展開を注意深く見守る必要がある。
好況で投資ブームに沸くインドネシアは、人口ボーナスも続き、中長期的な成長可能性が大きいが、実はその陰で深刻な問題が露呈している。コメの供給問題である。
インドネシア人の主食は今、９割以上がコメである。1950年代頃は主食に占めるコメの比率が５割程度で、キャッサバ、トウモロコシ、サゴヤシでんぷん、イモなども主食の一角を占めていた。ところが、70年代のいわゆる「緑の革命」でコメの高収量品種が導入されて生産が急増したため、主食のコメへの転換が進んだ。その結果、インドネシアの食糧政策の基本はコメの自給・供給確保となった。
しかし、そのコメを作る水田面積が減り続けている。９月21日付コンパス紙によると、2006年から13年の７年間、毎年約４万7,000ヘクタールが新田開発された一方で、毎年約10万ヘクタール以上が、宅地や工業用地など水田から他目的の用地へ転換された。
中央統計局によると、水田面積は02年に1,150万ヘクタールだったのが、10年後の2012年には808万ヘクタールへと減少した。とくにジャワ島では561万ヘクタールから344万ヘクタールに減少し、過去10年間の全国の水田減少面積の63.4％を占めた。米作の中心地であるジャワ島の水田面積の減少は今後も進行していくものとみられる。
水田面積の減少にもかかわらず、コメの生産量は、02年の5,140万トンから12年には6,874万トンへ増加した。コメの土地生産性は大きく上昇し、今やタイを上回るという。しかし、農家世帯あたりの水田面積は、タイの3.5ヘクタールに対して、インドネシアは0.3ヘクタールに過ぎない。
若者はどんどん農村を離れ、農業の後継者不足が深刻化している。少額とはいえ土地建物税が課され、収益の少ない水田を、農家が売ろうとすることを抑えることは難しい。
政府には、コメ生産向けの肥料補助金の効果的利用や農家子弟の教育のための奨学金を増やすなどの考えがあるが、コメ生産の零細性を変える抜本的な農地改革に取り組めるかどうかが注目される。
１月２日、中央統計庁はインドネシアの貧困状況に関する統計速報を発表した。これによると、2013年９月の貧困人口は2,855万人、貧困人口比率は11.47％となり、その前の13年３月時点での2,807万人、11.37％よりも増加した。これまで貧困人口比率だけでなく、貧困人口の絶対数も着実に減少し続けてきたが、それが久々に増加した。
貧困人口増加の背景には、経済成長の鈍化に伴う雇用創出の不足、失業率の上昇（13年２月の5.92％から13年８月には6.25％へ)、物価上昇などがあると考えられるが、これが一時的な現象なのか、貧困人口はますます増加していくのかを現段階で判断するのは難しい。
貧困人口は13年３～９月に48万人増加したが、30万人は都市部で占められ、そのうちの約24万人はジャワ島での増加である。他方、貧困人口の絶対数では都市部を大きく上回る村落部での貧困人口の増加は18万人にとどまり、しかも、ジャワ島では、全国の村落部で唯一、貧困人口が若干ながら減少している（836万6,000人から831万2,000人へ）。都市部では、バリ島とヌサトゥンガラや、マルクとパプアで貧困人口が減少している。
首都ジャカルタをはじめとするジャワ島の都市部では、高所得者層の消費需要が旺盛で、高級志向が強まり、その予備軍とも言える上位中間層の存在がクローズアップされがちであるが、その一方で、実は貧困人口が増加しているということになる。すなわちそれは、ジャワ島の都市部において、貧富の格差が拡大していることを示唆する。他方、村落部における貧困人口の増大は相対的に少なく、都市と農村との格差の問題が急速に深刻化しているとはいえない。
首都ジャカルタなどでは、狭い長屋のような住宅のすぐそばに高級コンドミニアムがそびえる光景が目につく。貧困人口の拡大に加え、そうした光景がもたらす相対的貧困感が低所得者層に意識され得る。一方、暴動などへの恐怖から、華人高所得者層には低所得者層の居住地から遠くへ移転し、接触を避ける傾向も見られる。都市部の貧困人口の拡大が社会不安につながるかどうか、注意深く見守る必要がある。
2014年のインドネシアの経済成長率予測は、時がたつにつれて低下してきた。中央銀行の当初予測（6.4～6.8％）は８月に6.0～6.4％、11月には5.8～6.2％、現状では６％いくかいかないか、という線へ後退した。国内では「13年よりも14年は好転する」という楽観的な見方が多かったが、10月に世界銀行が5.3％と13年予測値（5.6％）を下回る数字を出した頃から、インドネシア政府も下方修正せざるを得ない状況となった。
経済成長率の下方修正は、政策金利（ＢＩレート）引き上げによる金利上昇の影響への懸念が背景にある。これは、政府が経済成長よりもマクロ経済の安定を選択したことを意味し、14年の経済成長率が13年を下回るのもやむなしとのシグナルを市場へ送った。今の政府の期待は、低いインフレ率と14年総選挙による国内消費である。
確かに、総選挙で喚起される国内消費はそれなりにある。おそろいの政党Ｔシャツなどの選挙グッズ、政党や候補者のポスターや垂れ幕などの印刷、集会で出される食事。それでなくとも選挙ではさまざまなカネが動き、それが消費需要を促す。有権者の選挙への関心が低下し、大衆動員型選挙が難しくなっても、ある程度の需要は喚起される。
そのためか、各州レベルでの14年の経済成長率見通しは相当に楽観的である。中銀の予測は、カリマンタンを除くジャワ島外で高成長が続くと見ている。なかでもスラウェシ島では、中スラウェシ州の9.7％を筆頭に、西スラウェシ州が9.1～9.5％、北スラウェシ州が7.7～8.1％、南スラウェシ州が7.4～7.8％と続く。スマトラでも各州で６％以上の成長を見込む。
ジャワ島内でも、東ジャワ州は6.8～7.0％と依然として高成長を見込み、製造業が集中する西ジャワ州（5.8～6.4％）やバンテン州（5.6～6.0％）とは対照的である。首都ジャカルタも6.1～6.5％と強気である。
インドネシアは「内需主導のためリーマンショックの影響をあまり受けなかった」と評されたが、そのときも各州の経済成長率は全国のそれを上回っていた。来年も内需の動向が経済成長の鍵を握る。
中央統計局は12月２日、2013年農業センサス結果の概要を発表した。農業センサスは10年に１度実施され、前回は03年である。この10年間、インドネシアは中進国へ向けて経済成長を続けてきたが、その陰で、農家世帯総数は03年の3,123万世帯から13年には2,614万世帯へ大きく減少した。
特に減少が顕著なのは野菜・果物と畜産である。野菜・果物は、03年の1,694万世帯から1,060万世帯へ、畜産も1,860万世帯から1,297万世帯へ急減した。経済が豊かになると、コメなどの主食を補う野菜・果物や畜産品の消費が伸びるはずだが、インドネシアではそれらの担い手が減り、輸入品への依存を高めている。
他方、興味深いことに、米作は1,421万世帯から1,415万世帯へとほとんど減っていない（注：農家１世帯が米作と野菜・果物など複数に従事する場合を含むため、農家世帯総数は他の総和より小さくなる）。
耕地面積が0.5ヘクタール未満の小農は、03年の1,902万世帯から13年には1,425万世帯へと、これも大きく減少した。とりわけ、ジャワ島での減少が顕著で、中ジャワ州で132万世帯、西ジャワ州で120万世帯、東ジャワ州で114万世帯も減少した。その結果、農家１世帯当たりの平均耕地所有面積は03年の0.41ヘクタールから13年には0.89ヘクタールへ増加した。経済成長に伴い、農村から多くの労働力が都市へ吸収され、農地の細分化に歯止めがかかってきた様子がうかがえる。
近年、特にジャワの農村では、若い世代が農業を継がないことが問題となっている。農業人口の減少を生産性向上で補うため、人口が多くて無理といわれたジャワ島でも機械化が検討され始めている。実際、中ジャワ州バンジャルヌガラ県は、韓国との協力で農業機械化を試行し始めた。
まさに、1970年代の高度経済成長期の日本の農村をほうふつとさせるような光景だが、農協のような、機械化を支えるファイナンス面の準備はまだない。このままいけば、15年の東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）経済自由化により、インドネシアがさらに農産物を輸入に依存していくことは確実である。
11月になり、各県・市の2014年最低賃金が決定された。政府は14年の最低賃金に関して「消費者物価上昇率＋10％以下（労働集約産業は＋５％以下）」という目安を提示したが、今年ほどではないにせよ、14年も20％前後の高い上昇率となった。
ジャワ島内では11月25日までに、112県・市のうちバンテン州セラン県を除く111県・市の14年最低賃金が決定した。最高が西ジャワ州カラワン県第３グループ（鉱業、電機、自動車、二輪車など）の281万4,590ルピア（１円＝112ルピア、以下同じ）、最低が中ジャワ州プルウォレジョ県の91万ルピアであり、その差は３倍以上ある。
地域別にみると、ジャボデタベックと呼ばれるジャカルタ周辺の県・市が235万ルピア以上だが、そのすぐ後には、東ジャワ州スラバヤ周辺が続いている。スラバヤ周辺の最低賃金はもはや決して低いとは言えなくなった。スラバヤ周辺に続くのが西ジャワ州バンドン周辺で、このあたりで最低賃金200万ルピアの線が引ける。
一方、中ジャワ州とジョクジャカルタ特別州は相対的に最低賃金がまだ低い。最高でも前者ではスマラン市の142万3,500ルピア、後者ではジョクジャカルタ市の117万3,300ルピアにとどまる。特に、中ジャワ州の中央から南側に立地する９県では最低賃金が100万ルピア未満である。
ちょうど100万ルピアは、中ジャワ州に４県、東ジャワ州南西部に６県・市、西ジャワ州に１県ある。これらはいずれも、各州内で開発の遅れた地域に属しており、最低賃金水準から地域内の経済格差の様子が見えてくる。
昨今、ジャカルタ周辺の工場が中ジャワや東ジャワへ移転する動きが見られるようになったが、一般に、最低賃金の低い県・市では、投資認可関連手続きの経験が不足しており、企業設立などで時間的・資金的なロスが生じる可能性がある。企業進出に当たっては、最低賃金水準だけで決めるのではなく、行政サービスの質やインフラ状況などを総合的に判断する必要があるのは言うまでもない。
世界的に食糧危機が懸念される中、今年はインドネシアにおける農作物の生産が好調だ。７月発表の中央統計庁の統計によると、通年でコメの生産量（もみ米ベース）は前年実績比4.3％増の6,859万トンと予想されている。
昨年は住宅や工場用地への転換などで水田耕作面積が前年比で３％減少したこともあり、前年比で1.7％減少した。しかし、前年と耕作面積が変わらない2012年は、ジャワ島でコメの生産性が4.5％増と大幅に上昇したほか、ジャワ島以外での耕作面積も3.3％増える見通しなど明るい材料が多い。
ここ数年減産が続いていたトウモロコシも、耕作面積の拡大と生産性の向上により、今年は前年比7.4％増の1,895万トンになることが見込まれている。一方で減産が予想される主要作物は大豆くらいだ。
生産量が増えている農産物だが、中長期的な食料安全保障の観点からみると懸念事項が残る。特に１人当りの年間消費量が139キログラムで、日本の２倍以上と多いコメがそうだ。
1950年の主食に占めるコメの比率は５割程度だったが、「緑の革命」によるコメの増産を経て2010年には95％に上昇した。コメを食べることが「文明化」と同一視され、コメ以外食べなくなったのである。
政府は状況を打開するため、コメ生産量の大幅な増加に加え、コメ以外の食糧へと生産を多角化する方向性を打ち出した。消費量を7.5％下げれば、世界最大のコメ輸出国になれるという民間の試算もある。
昨今の現地でのグルメ・ブームは、ローカル食の再評価を促している。生活に余裕が生まれ、食に対する国民の関心が増えた今こそ、コメなど炭水化物中心の生活から脱却し、食文化をより豊かにする好機である。
http://news.nna.jp/cgi-bin/asia/asia_kijidsp.cgi?id=20120906idr023A
※この記事は、アジア経済ビジネス情報を発信するＮＮＡ（株式会社エヌ・エヌ・エー）の許可を得て掲載しております。
昨年に引き続き、６月５〜８日、マカッサルでマカッサル国際ライターズ・フェスティバル2014（Makassar International Writers Festival [MIWF] 2014）に顔を出してきた。
このイベントは、私も関わっているRuma’ta Art Spaceが毎年開催しているもので、今回で４回めになる。国内外および地元マカッサルの小説家、詩人、文学者などが集まり、様々なワークショップを実施している。
今回は、東インドネシアの若手ライター６人が発表するセッションのスポンサー役を個人で引き受けた。彼らはなかなか個性的で、しっかりした考えの持ち主だった。
彼らのワークショップでは、彼らの地元に対するアイデンティティについて質問したが、ローカルであることをことさらに意識して自分の作品に盛り込もうとすることもなく、自分の身の回りの日常を淡々と語る姿がなかなか頼もしかった。
今回のMIWF2014の目玉の一つは、ジャワ戦争で宗主国オランダに対して反乱側の指導者となったディポヌゴロ王子（スルタン・ハメンクブウォノ３世の長男）の物語であった。
６月５日夜、ディポヌゴロ研究の第一人者であるオックスフォード大学のピーター・カレー教授（Dr. Peter B. R. Carey。現在、インドネシア大学文学部非常勤教授）の主宰で、ジョグジャカルタのランドゥン・シマトゥパン（Landung Simatupang）氏のグループが『ディポヌゴロ物語』（Babad Diponegoro）を、語りと音楽を交えたパフォーマンスとして演じた。なかなか見応えのある内容だった。
ディポヌゴロ王子は反乱の後、オランダに捕らえられ、マナドへ流された後、マカッサルに連れて来られ、マカッサルで亡くなった。まさに、今回のMIWF2014会場であるロッテルダム要塞で亡くなったのである。今回は、その話が題材となっていた。
ロッテルダム要塞には、ディポヌゴロ王子が囚われていたとされる牢屋がある。そこで亡くなったものと思っていたが、今回、ピーター教授の話で、亡くなったのは、要塞の左手奥の２階建ての建物の２階だったことが分かった。そこは今、要塞内の図書室として開放されており、学生や識者がよく利用している場所である。
ディポヌゴロ王子は、オランダによって家族とともにここに幽閉されていた。朝の散歩は認められていたが、要塞の外に出ることも、外部の者と接触することも、厳しく制限された。そしてここで『ディポヌゴロ物語』を執筆し、最期を迎えたのである。
パフォーマンスの最後は、ディポヌゴロ王子の最期を象徴する圧巻の舞が演じられた。そしてパフォーマンスは終了したのだが・・・。舞を演じていた男性の演技が止まらない。何かに憑かれたように、彼は演じ続ける。そう、彼はトランス状態になってしまったのである。あたかも、この場所で亡くなったディポヌゴロ王子の霊が乗り移ったかのように。
知人によると、このパフォーマンスではこういうことがよく起こるそうである。
翌日夕方、ピーター教授とランドゥン氏らは、ディポヌゴロ王子が亡くなった要塞内の図書室で儀礼を行うことになった。ディポヌゴロ王子の霊を慰め、鎮めるためであった。
儀式は30分程度で終わったが、ここでディポヌゴロ王子が最期を迎えたのかと思うと、何とも言えぬ気持ちになった。
ディポヌゴロ王子は、言わば、ジャワ世界とマカッサルとをつなぐ一つのシンボルである。オランダ植民地支配は、様々な種族を分断し、統一させないように統治したが、ディポヌゴロ王子がマカッサルへ流されてきたことで、逆に、ジャワとマカッサルが反オランダということで意識的につながる、そんな要素を間接的に創りだした、と言えなくもないような気がする。
今、ジャワ島のスラバヤに住み、マカッサルで『ディポヌゴロ物語』に出会ったことで、これまでとは違う新たなインドネシア像が自分の中に現れたような気がしている。
